米国REIT・リサーチ・オープン　為替ヘッジなし（年2回決算型）

主として米国の金融商品取引所等（これに準じるものを含みます。）に上場している、不動産投資信託および不動産投資法人が発行する普通リートに投資し、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

運用実績・レポートアーカイブ

主として米国の金融商品取引所等（これに準じるものを含みます。）に上場している、不動産投資信託および不動産投資法人が発行する普通リート^※に投資します。

• ニューバーガー・バーマン株式会社が運用する投資信託証券（以下「主要投資対象ファンド」）への投資を通じて、主として米国の金融商品取引所等（これに準じるものを含みます。）に上場している、不動産投資信託および不動産投資法人が発行する普通リート^※に投資します。また、優先リート^※にも投資することがあります。
• 各ファンドとも、主要投資対象ファンドへの投資割合は、原則として高位を維持します。
• マネープールマザーファンドにも投資します。

• ※当ファンドでは、株式会社の普通株に相当するものを「普通リート」、また優先株に相当するものを「優先リート」といいます。「優先リート」については、交付目論見書をご参照ください。
  当ファンドでは、90～100％程度を普通リート、0～10％程度を優先リートへ実質的に投資することを基本とします。（2018年1月31日現在）

ファンドのしくみ

＜各ファンドの主要投資対象ファンド＞

トップダウン分析とボトムアップ分析を通じて、銘柄選択を行います。

• 主要投資対象ファンドの実質的な運用はニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エルエルシーが行います。
• 主要投資対象ファンドの運用にあたっては、経済環境や不動産市場の分析等のトップダウン分析と個別銘柄の財務状況、収益力、割安度、保有不動産の価値等のボトムアップ分析を融合した多角的な観点で、投資銘柄を厳選します。

主要投資対象ファンドにおける為替ヘッジが異なる2つのファンドがあります。

＜各ファンドの主要投資対象ファンドの為替ヘッジの概要＞

• ※為替ヘッジを行った場合でも、為替変動リスクを完全に排除できるとは限りません。米ドル建資産を円に為替ヘッジする場合、概ね米ドル短期金利と円短期金利の差に相当する為替ヘッジコストがかかりますが、さらに需給要因等によっては金利差相当分を上回るコストがかかる場合があります。

原則として、年2回決算を行います。

• 分配金は原則として決算日から起算して5営業日までにお支払いします。
• 年2回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。ただし、分配を行わないことがあります。

ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。従って、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

リートの価格変動リスク

リートの価格は、不動産市況（不動産稼働率、賃貸料、不動産価格等）、金利変動、社会情勢の変化、関係法令・各種規制等の変更、災害等の要因により変動します。また、リート及びリートの運用会社の業績、財務状況の変化等により価格が変動し、基準価額の変動要因となります。

為替変動リスク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。

信用リスク

有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、又はそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。

流動性リスク

時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

金利変動リスク

債券の価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。また、発行者の財務状況の変化等及びそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。債券価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

＜優先リートへの投資に伴うリスク＞
・繰上償還リスク
一般的に優先リートには、繰上償還（コール）される条項が付与されていることが多く、繰上償還の実施は発行体が決定することになっています。市場が想定していた期日より前に繰上償還される場合には、得られる配当が想定より減ることとなります。また、市場が想定していた期日に繰上償還されない可能性が高まった場合等には、優先リートの価格が下落することがあります。
・配当の繰延リスク
優先リートには、配当の支払繰延条項がついているものが多くあります。発行体の収益状況の著しい悪化等により、配当の支払いが繰り延べされたり、停止されたりする可能性があります。この場合、期待される配当が得られないこととなり、優先リートの価格が下落する可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益及び評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部又は全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

・ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

投資者が直接的に負担する費用

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。また、上場投資信託証券は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託証券の費用は表示しておりません。