三井住友トラスト・アセットマネジメント

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グローバルCBファンド

グローバルCBファンド(毎月分配型)

(ブラジルレアルコース/豪ドルコース/南アフリカランドコース/資源国通貨コース/米ドルコース/円コース)

グローバルCBファンド(年1回決算型)

(ブラジルレアルコース/豪ドルコース/南アフリカランドコース/資源国通貨コース/米ドルコース/円コース)

追加型投信/内外/債券

日本や新興国を含む世界の企業が発行する転換社債(CB)等に投資し、投資信託財産の中長期的な成長を目指します。

ファンドの特色

Point1 主として、「SMT グローバルCBファンド」への投資を通じて、日本や新興国を含む世界の企業が発行する転換社債(CB)に投資します。

ファンドのしくみ

ファンドのしくみ

  • 世界のCB等の運用はUBS AG、UBSアセット・マネジメント(チューリッヒ)の運用チームが行います。短期金融資産等は三井住友トラスト・アセットマネジメントが行います。
CBとは
CB(Convertible Bond:転換社債および転換社債型新株予約権付社債)とは、社債の1つで、あらかじめ決められた条件で同一会社の株式に転換することができる権利がついた社債です。
一般的には「転換社債」あるいは英語の「Convertible Bond」の頭文字をとって「CB」と呼ばれています。

CBとは

Point2 通貨が異なる6つのコースがあります。

  • 「ブラジルレアルコース」、「豪ドルコース」、「南アフリカランドコース」、「資源国通貨コース」、「米ドルコース」および「円コース」の6つのコースから構成されています。
    • 「資源国通貨コース」は、ブラジルレアル、豪ドルおよび南アフリカランドの3通貨を概ね均等配分したものです。
  • 主要な投資対象である外国投資信託証券において、主に米ドル建てのCB等へ投資するとともに、米ドル売り、各コースの対象通貨買いの為替取引・為替ヘッジを行います。これにより主に各通貨間の金利差要因が「プレミアムまたはコスト」となり、あわせて円に対する各対象通貨の変動による「為替差益/差損」が生じます。
    • 米ドル以外の通貨建てで発行されたCBについては、対米ドルで為替取引を行い、ドルベースに置き換えます。
    • 米ドルコースについては、為替取引は行いません。

ファンドの収益源泉/基準価額の変動要因

ファンドの収益源泉/基準価額の変動要因

  • 対象通貨で完全に為替変動リスクを取り除くことができるとは限らないため、基準価額は米ドルの為替変動の影響を受ける場合があります。
  • 円コースでは、対円で為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、米ドルの為替変動の影響を受ける場合があります。
  • ※通貨選択型ファンドの収益のイメージについて、詳細は交付目論見書をご覧ください。

Point3 投資先ファンドは、UBSグループにおいて資産運用業務を担うUBS AG、UBSアセット・マネジメント(チューリッヒ)が運用を行います。

Point4収益分配の時期、方針が異なる2つのタイプからお選びいただけます。

  • グローバルCBファンド(毎月分配型)(ブラジルレアルコース/豪ドルコース/南アフリカランドコース/資源国通貨コース/米ドルコース/円コース)は、原則として毎月10日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益の分配を目指します。分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。
  • グローバルCBファンド(年1回決算型)(ブラジルレアルコース/豪ドルコース/南アフリカランドコース/資源国通貨コース/米ドルコース/円コース)は、年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
  • 分配金は原則として決算日から起算して5営業日までにお支払いします。
  • 当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクを伴います。)に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
  • 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
  • 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
  • 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

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