三井住友トラスト・アセットマネジメント

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お気に入りファンド

グローバルCBファンド

グローバルCBファンド(毎月分配型)

(ブラジルレアルコース/豪ドルコース南アフリカランドコース資源国通貨コース米ドルコース円コース)

グローバルCBファンド(年1回決算型)

(ブラジルレアルコース/豪ドルコース/南アフリカランドコース/資源国通貨コース/米ドルコース/円コース)

追加型投信/内外/債券

日本や新興国を含む世界の企業が発行する転換社債(CB)等に投資し、投資信託財産の中長期的な成長を目指します。

投資リスク

基準価額の変動要因

ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。従って、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

為替変動リスク

「ブラジルレアルコース(毎月分配型)/ブラジルレアルコース(年1回決算型)、豪ドルコース(毎月分配型)/豪ドルコース(年1回決算型)、南アフリカランドコース(毎月分配型)/南アフリカランドコース(年1回決算型)、資源国通貨コース(毎月分配型)/資源国通貨コース(年1回決算型)」
ファンドが主に投資する外国投資信託の組入資産(米ドル建)について、原則として米ドル売り各コースの対象通貨買いの為替取引を行いますので、当該通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。
「米ドルコース(毎月分配型)/米ドルコース(年1回決算型)」
ファンドが主に投資する外国投資信託の組入資産(米ドル建)について、為替取引は行いません。従って、米ドルに対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。
「円コース(毎月分配型)/円コース(年1回決算型)」
ファンドが主に投資する外国投資信託の組入資産(米ドル建)について、原則として米ドル売り円買いの為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
ただし、上記の各コース(米ドルコースを除く)とも、上記の為替取引・為替ヘッジにより米ドルの為替変動の影響を完全に排除することはできませんので、米ドルの為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替取引・為替ヘッジを行う各コースの対象通貨の短期金利が米ドル短期金利より低い場合には、当該通貨と米ドルの金利差相当分のコストがかかりますが、さらに需給要因等によっては金利差相当分を上回るコストがかかる場合があることにご留意ください。

転換社債(CB)の価格変動リスク

転換社債等の価格は、転換等の対象となる株式の価格変動や金利変動、発行者の業績、経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動し、基準価額の変動要因となります。また、特に格付の低い転換社債において元利金の支払い遅延や債務不履行等が生じた場合には、基準価額の下落要因となります。

信用リスク

有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、又はそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、又はそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。

流動性リスク

時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

・新興国通貨に対して為替取引を行う場合、外国為替予約取引と類似する直物為替先渡取引(NDF)を利用する場合があります。NDFの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。この結果、基準価額の値動きは、実際の当該対象通貨の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合があります。

・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益及び評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部又は全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

・ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

  • 当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクを伴います。)に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
  • 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
  • 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
  • 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

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