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SMT ETF日本好配当株アクティブ（銘柄コード：170A）
アクティブ運用ならではの
特徴あるファンドコンセプト
異なる2つの銘柄選択手法によって
ポートフォリオを構築します。
予想配当利回りが相対的に高い
銘柄＊を中心に投資
業績・配当の安定感を重視し、
高いインカム収益の獲得を目指します。
運用においては「安定感」を重視し、
以下のような項目に該当する銘柄を選定します。
- 景気変動に左右
されにくい特性が
ある - 市場シェアなど
競合他社に比べて
優位性がある - 高水準の株主還元
が期待できる
ポートフォリオ組入比率： 50〜70%程度
（2023年12月末現在）
株主還元の強化が予想される
銘柄にも投資
将来的に株主還元の拡大が
期待できる銘柄を発掘し、
中長期的な
インカム収益の引き上げを目指します。
運用においては「変化」を重視し、
以下のような項目に該当する銘柄を選定します。
- 業績の上振れや中長期的な
成長による
株主還元強化が
期待できる - 株主還元姿勢の改善による
増配などが期待できる
ポートフォリオ組入比率： 30〜50%程度
（2023年12月末現在）
一方で、定量・定性判断から
信用リスクが高いと判断する銘柄や
投資金額に対して流動性が低い銘柄は
組み入れを見送る場合があります。
- ＊2023年12月末時点の予想配当利回り：当ファンドのマザーファンド（日本好配当株マザーファンド）3.0％、TOPIX（東証株価指数）2.5％
- ※マザーファンドの予想配当利回り（税引前）は、各種情報を基に組入銘柄の予想配当利回りを加重平均して算出した値（対純資産総額比）です。
- （出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- ※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、上記の利回り等はファンドの運用利回り等ではなく、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
- ※資金動向、市況動向、信託財産の規模等によっては、上記の運用ができない場合があります。
15年超の運用実績を有する
マザーファンドに投資
- 当ETFはファミリーファンド方式で運用を行います。
- マザーファンドは、2007年6月の運用開始以来、様々な市場局面を経て
TOPIX(配当込み)を上回るパフォーマンスとなっています。
日本好配当株マザーファンドの基準価額の推移および期間別騰落率
| 2023年 12月末現在 |
マザーファンド | TOPIX （配当込み） |
|---|---|---|
| 1年 | 36.2% | 28.3% |
| 5年 | 107.6% | 78.9% |
| 10年 | 186.9% | 127.8% |
| 設定来 | 152.9% | 91.3% |
- ※TOPIX（配当込み）は、グラフの起点を10,000として指数化。TOPIX（配当込み）は参考指数であり、当ファンドのベンチマークではありません。
- （出所） Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- ※上記はマザーファンドの運用実績であり、当ファンドの運用実績ではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
高配当株式の成長期待
①株主還元の拡大
- 業績の改善や株主還元への意識の高まりなどによって、日本の上場企業の株主還元総額は拡大傾向にあり、企業の株主還元姿勢は年々強まっています。
上場企業の株主還元総額の推移
- ※上記は2023年3月末現在のTOPIX構成銘柄、2024年1月22日時点で取得可能なデータに基づく。
- （出所） Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- ※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
高配当株式の成長期待
②市場を意識した経営への対応
- 2023年3月、東京証券取引所は資本コストや株価を意識した経営を促す要請を行いました。
- 高配当株式が多く含まれるPBR1倍割れ企業の経営改善期待により、高配当株式の収益向上へ期待が高まっています。
PBR（株価純資産倍率）
水準別の配当利回り（平均）
- PBRが1倍割れして
いる企業の
収益性
改善期待 - 高配当株式の収益の
向上期待
- PBRとは？
- 株価が1株当たり純資産の何倍になっているかを示す指標で、株価が割安か割高かを判断する指標です。PBRの1倍割れは、株式の時価総額が企業の純資産(解散価値)を下回っていることを示します。 PBR（倍）＝株価÷1株当たり純資産
- ※2023年12月末現在のTOPIX構成銘柄のうち、PBRのデータが取得できる銘柄をPBR水準ごとに、低グループ(1,046銘柄)、中グループ(618銘柄)、高グループ(486銘柄)にグループ分けし、グループ内の銘柄の配当利回りから、グループの平均を算出。
- （出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- ※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、上記の利回り等はファンドの運用利回り等ではなく、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
- 当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
- ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
- 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
- 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
- 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
- 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。
