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脱炭素関連世界株式戦略ファンド脱炭素関連世界株式戦略ファンド

脱炭素関連
世界株式戦略
ファンド

(資産成長型/予想分配金提示型)

追加型投信/内外/株式

世界的に脱炭素への流れが加速
新たなビジネスチャンス
が動き出す

2015年、パリ協定により、
今世紀後半にCO2(二酸化炭素)など温室効果ガスの排出を実質ゼロにする目標が掲げられました。
そして「脱炭素」の流れが、2020年に中国と米国が脱炭素社会への転換を表明したことにより、加速しています。

「脱炭素」という高い目標を達成するためにはイノベーションが不可欠であり、
世界の産業界に魅力的なビジネスチャンスをもたらすことが期待されています。

エネルギーの主役が化石燃料からクリーンエネルギーに交代する本格的な「脱炭素時代」の到来は、
現代の経済や社会のしくみを根本からつくりかえる大きなうねりとなり、
そこに高い成長性を秘めた収益機会が存在すると考えています。

*当ページではカーボンゼロといいます。

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    脱炭素関連 世界株式戦略ファンド

    2021.06.01 3.03

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    「脱炭素関連 世界株式戦略ファンド」
    ポートフォリオマネージャーインタビュー

    2021.05.10 4.34

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脱炭素に向けた主な世界的な取り組み

脱炭素に向けた主な世界的な取り組み
  • 1992年│国連気候変動枠組条約採択

    CO2排出量削減に向けた
    協議を開始

  • 1997年│京都議定書採択

    先進国には強制力のある
    厳しい目標を設定

  • 2015年│パリ協定採択

    地球温暖化防止の
    国際的な枠組みを制定

  • 2019年12月│EU(欧州連合)欧州連合

    2050年までにカーボンゼロを
    目指す目標で合意
    (2020年10月に法制化)* ポーランドを除く

    2020年9月│中国中国

    国連総会で2060年までのカーボン
    ゼロを目指す新目標を発表

    2020年10月│日本日本

    菅首相が2050年までにカーボン
    ゼロを目指すと宣言

    2020年11月│米国米国

    気候変動対策を重視し
    パリ協定復帰を掲げるバイデン氏
    が大統領選挙で勝利
    翌年2月にパリ協定へ正式に復帰

2021年脱炭素元年

先行していた欧州に加え、ついに日米中の足並みが揃い脱炭素に向け本格的に始動

(出所)各種情報を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

世界的な「脱炭素」の潮流が
巨額投資を促す

多くの国・地域が脱炭素の旗を掲げ、国家の成長戦略としても巨額の財政投資を計画。
企業も経営課題と据えて脱炭素シフトを急ぐなど官民挙げて強力な取り組みが期待されます。

世界的な「脱炭素」の潮流が巨額投資を促す 技術革新など約870兆円 ※CO2吸収除去技術を含む化石燃料/原子力約1,740兆円電化およびインフラ約3,191兆円脱炭素に向けた必要投資額約1.45京円2020年日本名目GDPの約26倍*1エネルギーの効率化約4,931兆円約3,771兆円 技術革新など約870兆円 ※CO2吸収除去技術を含む化石燃料/原子力約1,740兆円電化およびインフラ約3,191兆円脱炭素に向けた必要投資額約1.45京円2020年日本名目GDPの約26倍*1エネルギーの効率化約4,931兆円約3,771兆円
  • *1:IMF(国際通貨基金)「世界経済見通し2021年4月」の名目GDP(国内総生産)で試算

  • *2:風力や太陽光など非化石エネルギー源のうち、エネルギー源として永続的に利用することができると認められるものとして政令で定めるものをいいます。

  • ※各分野の投資額は、2021年から2050年の期間において、世界の気温上昇を産業革命前比で1.5℃まで抑制するために必要な累計投資額で米ドルベース値を2021年3月末の為替レートで三井住友トラスト・アセットマネジメントが円換算

(出所)IRENA(国際再生可能エネルギー機関)「World Energy Transitions Outlook」を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

脱炭素社会における関連ビジネス

今後企業において、新たな技術開発やビジネスモデルへの
転換が進み、
巨大な成長機会がもたらされることが
期待されます。

脱炭素社会と主なテクノロジー(イメージ図)

脱炭素社会における関連ビジネス

水素エネルギー

燃焼でCO2を排出しないクリーンエネルギー。水を電気分解したり化石燃料を改質して製造

燃料アンモニア

燃焼時にCO2を排出しないため、新たなエネルギー源として期待。また、既に輸送手段が確立されているため、水素の貯蔵・輸送手段としての活用も

洋上風力発電

海は陸上に比べ、安定して強い風が吹き、設置場所の確保がしやすい適地。欧州では既に多数稼動するとともに、日本でも大規模導入が決定

ゼロエミッション工場

IT技術等を活用し、自動化や最適な制御により、エネルギー効率を改善

ゼロエミッション航空機/船舶

動力源にCO2を排出しない電池や水素、アンモニアなどを活用

ゼロエミッションビル/住宅

設備システムの効率化によりエネルギーを省力化

メタネーション

CO2と水素から天然ガスの主成分であるメタン燃料を製造するリサイクル技術

スマートグリッド

IoT(モノのインターネット)活用を通じて新しい発電方法を組み合わせ、電力ネットワークを効率化

陸上風力発電

発電効率の高いブレード(羽)の開発が進む

電気自動車/燃料電池車

動力源がガソリンから電力に代わるため、モーターや蓄電池、充電ステーションなど使用部品・設備が大きく変化

太陽光発電

太陽光を電力に変換するシステム。家庭用から大規模発電用まで導入が進んでいる

CCUS

発電所などから排出されたCO2を回収し化学製品等に再利用、または地中に貯蓄し固定化

  • *:CCUSはCarbon dioxide Capture,Utilization and Storage(二酸化炭素回収・有効利用・貯留)の略語(出所)各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
  • ※上記は脱炭素社会と主なテクノロジーのイメージであり、全ての特徴を網羅したものではありません。また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

脱炭素社会の実現に向けて
着目する脱炭素関連分野

CO2を削減するにはエネルギー源を太陽光や風力などのクリーンエネルギーに置き換え、動力源を電力などに変え、
エネルギー効率を高めていく必要があります。エネルギーを転換させるイノベーションはあらゆる産業で脱炭素を推進し、
地球温暖化の解決の礎となって成長が期待されます。

脱炭素へのエネルギー転換のイメージ

CO2排出量2018年10.6億トン2050年排出+除去で実質0トンCO2排出削減に必要な主なイノベーション着目する脱炭素関連分野1クリーンエネルギーを供給する技術2動力源の電化や代替素材の利用に必要な技術3CO2の吸収除去やエネルギーの効率化に必要な技術脱炭素エネルギー関連脱炭素ユーザー関連脱炭素マネジメント関連CO2排出量2018年10.6億トン2050年排出+除去で実質0トンCO2排出削減に必要な主なイノベーション着目する脱炭素関連分野1クリーンエネルギーを供給する技術2動力源の電化や代替素材の利用に必要な技術3CO2の吸収除去やエネルギーの効率化に必要な技術脱炭素エネルギー関連脱炭素ユーザー関連脱炭素マネジメント関連※画像はイメージです。

※上記は日本のCO2排出量データ

(出所)経済産業省「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

ファンドの特色

FEATURE1

世界の脱炭素関連企業の株式に投資を行います。

- 主要投資対象ファンドへの投資を通じて、主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場(上場予定を含みます。)している脱炭素関連企業の株式(預託証書(DR)を含みます。)に投資を行い、投資信託財産の中長期的な成長を目指します。

*脱炭素関連企業とは

当ファンドにおいては、温室効果ガスの排出量の削減、
吸収および除去等への貢献が期待される事業を営む企業をいいます。

- ファンダメンタルズ分析を通じて、脱炭素化に向けた先進的な技術を有し、クリーンエネルギーの供給、動力源の電化や代替素材の利用、CO2の吸収除去やエネルギーの効率化といった分野においてビジネスを展開する企業に投資を行います。

※主要投資対象ファンドを通じた組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

ファンドのしくみ

ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。

投資者(受益者)申込金分配金解約金等│当ファンド│脱炭素関連世界株式戦略ファンド(資産成長型)脱炭素関連世界株式戦略ファンド(予想分配金提示型)投資損益│投資対象ファンド│主要投資対象ファンド外国投資信託証券(円建)Carbon Transition Innovation FundJPY Unhedged Class運用会社:ニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シーマネープールマザーファンド運用会社:三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社投資損益世界の脱炭素関連企業の株式投資損益わが国の公社債等投資者(受益者)申込金分配金解約金等│当ファンド│脱炭素関連世界株式戦略ファンド(資産成長型)脱炭素関連世界株式戦略ファンド(予想分配金提示型)投資損益│投資対象ファンド│主要投資対象ファンド外国投資信託証券(円建)Carbon Transition Innovation FundJPY Unhedged Class運用会社:ニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シーマネープールマザーファンド運用会社:三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社投資損益世界の脱炭素関連企業の株式投資損益わが国の公社債等

FEATURE2

実質的な運用は、
株式リサーチ力に強みのある
ニューバーガー・バーマン・グループが行います。

- 主要投資対象ファンドの運用にあたっては、株式リサーチ力に強みのあるニューバーガー・バーマン・グループのニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シーが行います。

- 高度な専門性と豊富な運用経験を有するグローバル株式調査部門が徹底したファンダメンタルズ分析に基づき、投資銘柄を厳選します。

FEATURE3

分配方針が異なる2つのファンドからお選びいただけます。

- 年2回決算を行い、分配金額を決定する「資産成長型」と、毎月決算を行い、基準価額水準に応じた収益の分配を目指す「予想分配金提示型」からお選びいただけます。

- 分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益(評価額を含みます。)等の全額とします。

※分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。(予想分配金提示型は、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。)

※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

分配方針

脱炭素関連世界株式戦略ファンド(資産成長型)

毎年4月7日および10月7日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、分配金額を決定します。

※第1期決算日は2021年10月7日

脱炭素関連世界株式戦略ファンド(予想分配金提示型)

毎月7日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、各決算日の前営業日の基準価額(1万口当たり。既払分配金は加算しません。)の水準に応じて、以下の金額の分配を目指します。

※第1期決算日は2021年7月7日

決算日の前営業日の基準価額 分配金額(1万口当たり、税引前)
11,000円未満 基準価額の水準等を勘案して決定
11,000円以上12,000円未満 200円
12,000円以上13,000円未満 300円
13,000円以上14,000円未満 400円
14,000円以上 500円
  • ※基準価額の水準に応じて、分配金額は変動します。また、基準価額が左記表に記載された基準価額の水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
  • ※毎決算日の前営業日から当該決算日までに基準価額が急激に変動した場合等、基準価額水準や市況動向等によっては、委託会社の判断で左記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。
  • ※分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。
  • ※左記表に記載された基準価額および分配金額は、将来の運用の成果について示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

※資金動向、市況動向、信託財産の規模などによっては、上記の運用ができない場合があります。

脱炭素関連 世界株式戦略ファンド
(資産成長型)

脱炭素関連 世界株式戦略ファンド
(予想分配金提示型)

※リスクおよび手数料などのファンドの詳細については、当ファンドの交付目論見書にてご確認ください。

  • - 当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • - ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • - 投資信託は値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクを伴います。)に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
  • - 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
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  • - 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
  • - 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。
  • 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社
  • 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第347号
  • 商品投資顧問業者 経 (1) 第25号
  • 加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会