成長と安心を両立。「ゴールド」への投資 価値を守る“盾”となり、資産を伸ばす“矛”となる。攻守一体の資産、それがゴールド。 成長と安心を両立。「ゴールド」への投資 価値を守る“盾”となり、資産を伸ばす“矛”となる。攻守一体の資産、それがゴールド。

金は既に80%が採掘され、希少性が高まる資産 金は既に80%が採掘され、希少性が高まる資産

金は、形ある「実物資産」として
そのもの自体に価値が認められており、
「無国籍通貨」とも言われる通り、
発行体が存在しないことから信用リスクがなく、
世界のどこでも換金できる普遍的な価値ある資産です。
金は、これまで全世界の埋蔵量の約80%が採掘されており、その希少価値はますます高まっています。

金の地上在庫と
埋蔵量の割合(総量)

(2024年末現在)

金の埋蔵量と用途のグラフ 金の埋蔵量と用途のグラフ

5階建てビルの4階分までの金が既に市場・中央銀行にあり、残りの埋蔵量は5階分のみです。 5階建てビルの4階分までの金が既に市場・中央銀行にあり、残りの埋蔵量は5階分のみです。

  • 端数処理の関係で合計値が100%とならない場合があります。
    (出所) World Gold Councilのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

重要な資産として、中央銀行の金の購入が増加 重要な資産として、中央銀行の金の購入が増加

長期的な価値の保存や
外貨準備における通貨分散などを目的として
近年、世界各国の中央銀行では外貨準備を
「金」に移行する傾向が見られ、
重要な資産としての認識がより高まっています。

中央銀行および
その他公的機関の購入量推移

(2010年~2024年、年次)

中央銀行およびその他公的機関の購入量推移のグラフ

(出所) World Gold Councilのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

金への投資の魅力とは? 金への投資の魅力とは?

「ゴールド」への投資 4つのPoint 「ゴールド」への投資 4つのPoint

  • 1

    堅調な金需要に
    支えられた
    長期的な上昇
  • 2

    株式市場などの
    下落局面
    での強さ
  • 3

    インフレ対策
    としての
    有効性
  • 4

    異なる値動き
    による
    分散投資効果

1

堅調な金需要に支えられた長期的な上昇 堅調な金需要に支えられた長期的な上昇

金は宝飾品としての需要に加え、
工業品としても様々な用途に用いられ、
世界経済の成長や世界情勢の変化を受けて
需要が拡大しています。

金と世界株式の推移 金と世界株式の推移

(2005年7月末~2025年7月末、月次)

金と世界株式の推移のグラフ
  • グラフの起点を100として指数化
  • 世界株式:MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、米ドルベース)、金:LBMA金価格(米ドルベース)
    (出所)Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
  • 上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

2

株式市場などの下落局面での強さ 株式市場などの下落局面での強さ

金融危機や地政学リスクが高まる局面などでは、
「有事の金」として選好され、
資金の逃避先として買われる傾向にあります。

金と世界株式の推移 金と世界株式の推移

(2005年7月末~2025年7月末、月次)

金と世界株式の推移のグラフ
  • グラフの起点を100として指数化
  • 世界株式:MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、米ドルベース)、金:LBMA金価格(米ドルベース)
    (出所)Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
  • 上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

3

インフレ(物価上昇)対策としての有効性 インフレ(物価上昇)対策としての有効性

インフレでモノの価格が上がる際、
実物資産である金も上昇する傾向があり、
その特性から「インフレヘッジ」として
有効な資産とされています。

金とインフレ率の推移 金とインフレ率の推移

(2005年7月末~2025年7月末、月次)

金とインフレ率の推移のグラフ

インフレ率が3%以上の場合の
各資産の騰落率

インフレ率が3%以上の場合の各資産の騰落率のグラフ
  • 金の推移は、グラフの起点を100として指数化
  • インフレ率は米国CPI(前年同月比)、世界株式:MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、米ドルベース)、金:LBMA金価格(米ドルベース)
  • インフレ率が3%以上の場合の各資産の騰落率は、インフレ率が3%以上となった月の各資産の年間騰落率の単純平均
    (出所)Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
  • 上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

4

異なる値動きによる分散投資効果 異なる値動きによる分散投資効果

金は株式など他の主要資産と異なる値動きの特性があることから、分散投資効果が期待できます。

金と各資産との相関係数 金と各資産との相関係数

(2005年7月末~2025年7月末)

国内株式 米国株式 先進国
株式
世界株式
金(円換算ベース) 0.11 0.17 0.21 0.23
金(為替ヘッジあり) -0.17 -0.15 -0.09 -0.07
相関係数とは

2つの資産間での値動きの連動性を表す
数値で、
1から-1の間で、1に近いほど
同じような値動き、-1に近いほど反対の値動きになります。

相関係数のイメージ図

  • 上記はイメージ図です。

各資産のリスク・リターン(年率) 各資産のリスク・リターン(年率)

①金
(円換算ベース)
②金
(為替ヘッジあり)
③世界株式
(円換算ベース)
①と③の併せ持ち
【1:1】
②と③の併せ持ち
【1:1】
年率リターン 12.3% 8.5% 10.2% 11.9% 10.2%
年率リスク 16.1% 16.9% 18.2% 13.5% 12.0%
運用効率 0.77 0.50 0.56 0.88 0.85

(2005年7月末~2025年7月末、月次)

各資産のリスク・リターン(年率)のグラフ

  • 相関係数は算出期間の各インデックスの月次騰落率を基に計算。
  • リスク(標準偏差)・リターンは算出期間の各指数の月次騰落率を基に年率換算。
  • 国内株式:TOPIX(東証株価指数)(配当込み)、米国株式:S&P500*1、先進国株式:MSCIコクサイ・インデックス(配当込み)*1、世界株式:MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み)*1、金(円換算ベース)*1/(為替ヘッジあり)*2:LBMA金価格(*1は、米ドルベースのデータを当該日の為替データを基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが円換算。*2は、米ドルベースのデータから直物為替相場と1カ月先の先物為替相場との差額から試算した為替ヘッジコストを控除して算出。その他は円ベース)
  • 各併せ持ちは、世界株式と金(円換算ベース)、世界株式と金(為替ヘッジあり)に均等投資したポートフォリオで、月次でリバランスして算出。
  • 併せ持ちの配分比率はご参考例であり、当社が各配分比率を推奨するものではありません。
  • 運用効率は、リターンをリスクで除して計算。数値が大きいほど「取るリスクに対して、得られるリターンが大きい」ことを意味し、運用効率が高いことを示します。
    (出所)Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
  • 上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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LMBA金価格(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指すファンドです。
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グローバル経済コア

1.「世界の幅広い資産」に投資

・世界の株式、債券、REITに加え、金にも分散投資をすることで、リスクの低減に努めます。

2.「経済規模」に応じた資産配分

・地域別(日本、先進国、新興国)の経済規模に応じて、株式・債券に投資することで、世界経済全体の発展を享受します。

当ファンドの基本資産配分比率のグラフ

  • 基本資産配分比率の変動幅の範囲内で、市場動向等に応じて資産配分比率を決定します。また、内側の円グラフの基本組入比率も資産配分比率の決定に合わせて比率が変動します。
  • 上記の基本組入比率は、基本資産配分比率(変動幅のある資産はその中央値)および2025年7月末現在の当ファンドの地域別構成比を基に作成しており、実際の比率と異なる場合があります。
  • 各比率は端数処理の関係で合計値が100%とならない場合があります。
  • 当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクを伴います。)に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
  • 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
  • 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
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