ファンドの保有中にかかる固定部分の
信託報酬(基本報酬)は、徹底的に低水準に。
- 投資信託に係るコストとしては運用管理費用（信託報酬）の他にも、信託財産を通じて間接的にご負担いただく費用・手数料等があります。これら手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
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インデックスファンドを上回る、+αのリターンが期待できる。 -
パフォーマンスに応じて、変動部分の
信託報酬(実績報酬)を決定。
- 当シリーズは、運用管理費用（信託報酬）について基本報酬+パフォーマンスに応じた実績報酬型を導入し、基本報酬は年率0.055%（税込）と低水準を実現。
- 信託報酬は、ファンドを保有している期間中、継続的にかかるコストです。長期で考えた場合、このコストが低いファンドを選ぶことは、投資成果の向上に直結します。
- 投資信託に係るコストとしては運用管理費用（信託報酬）の他にも、信託財産を通じて間接的にご負担いただく費用・手数料等があります。
これら手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
信託報酬の業界平均＊1と
当シリーズの基本報酬（年率、税込）
- 業界平均は、当資料作成時点で取得できる国内公募投信データにおいてFundmark大分類で海外株式、中分類でインデックスで抽出を行い、運用管理費用（信託報酬）最高値の平均を基に、消費税を考慮して算出した値です。
- 基本報酬の他にパフォーマンスに応じて実績報酬がかかります。
- 当シリーズは運用力を活かして、ベンチマークとするインデックス（指数）を上回ることを目指します。
- インデックスを必ず上回ることを保証するものではありません（下回ることもあります）。
| ファンド名 | ベンチマーク |
|---|---|
| SMT iPlus |
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス （配当込み、円換算ベース） |
| SMT iPlus |
MSCI USAインデックス （配当込み、円換算ベース） |
| SMT iPlus |
日経平均トータルリターン・インデックス |
米国株式・全世界株式・日本株式の
3つのファンドをご紹介。
SMT iPlus 日本株式では、
シミュレーションも
ご覧いただけます。
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NISA成長投資枠SMT iPlus 全世界株式愛称：つみたてインデックスプラス・オール・カントリー追加型投信／内外／株式
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NISA成長投資枠SMT iPlus 米国株式愛称：つみたてインデックスプラス・アメリカ追加型投信／海外／株式
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NEWNISA成長投資枠SMT iPlus 日本株式愛称：つみたてインデックスプラス・日本追加型投信／国内／株式
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SMT iPlus 日本株式は、特化型運用を行います。
当ファンドの実質投資対象であるわが国の金融商品取引所等に上場されている株式には、一般社団法人資産運用業協会規則で定める寄与度が10％を超えるまたは超える可能性の高い支配的な銘柄が存在するため、特定の銘柄への投資が集中することがあります。
当該銘柄のエクスポージャーが投資信託財産の純資産総額の35％を超えないように運用を行いますが、当該銘柄に財政難、経営不振等が生じた場合またはそれが予想される場合には、大きな損失が発生することがあります。
- ベンチマーク＊の採用国上場銘柄の株式に投資し、ベンチマークを上回ることを目指します。
- 特徴の異なる4つの戦略を活用し、あらゆる市場局面を各戦略がカバーし合うことで、安定的に超過収益の獲得を
目指します。 - 各戦略では、「伝統的指標」と「オルタナティブデータ」を組み合わせて銘柄を選別します。
- 各ファンドのベンチマークは次の通り。SMT iPlus 全世界株式：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）、SMT iPlus 米国株式：MSCI USAインデックス（配当込み、円換算ベース）、SMT iPlus 日本株式：日経平均トータルリターン・インデックス
- 伝統的指標とは、従来から投資に使用されてきたもので、株価の割安さを測る指標や過去一定期間の株価の上昇率を測る指標などがあります。
- オルタナティブデータとは、新たに投資に使用出来るようになったもので、ニュース、衛星画像、口コミなどがあります。
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- 上記プロセスは、今後変更となる場合があります。
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- 各戦略については投資信託説明書(交付目論見書)でご確認ください。
- 当シリーズは、低水準の基本報酬ながら、インデックス+αのリターンが期待できる設計となっています。それを支えるのは、四半期ごとのパフォーマンスに応じて実績報酬を頂く仕組みにあります。
- 実績報酬率の最大は1.1%（税込）とします。
- ベンチマークとするインデックスに対して+αのリターンがあったときには、実績報酬を頂きますが、+αのリターンがないときには頂きません。
- 当シリーズのリターンがマイナスであった場合でも、ベンチマークとするインデックスに対して+αのリターンがあったときは、実績報酬を頂きます。
実績報酬の有無の判断基準
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- 設定日から各計算対象期間末日（3月、6月、9月、12月の最終営業日）までです。
- 設定日から各計算対象期間末日（3月、6月、9月、12月の最終営業日）までです。
| 上記①及び②の条件を満たす場合＝〇、満たさない場合＝✕ | ||||
|---|---|---|---|---|
| 前四半期の騰落率 |
○ | × | × | ○ |
| 設定来の騰落率 |
× | ○ | × | ○ |
| 実績報酬の有無 | 無 | 無 | 無 | 有 |
- 実績報酬の有無の判断基準の①かつ②の条件を満たす場合には、計算対象期間末の基準価額が、前計算対象期間末または設定日の基準価額を下回っている場合でも実績報酬をご負担頂きます。
実績報酬のイメージ
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前四半期のリターンがベンチマークを上回っている場合
- 実績報酬率の最大は年率1.1%（税込）とします。
- 前四半期のベンチマークに対する超過収益率がプラスの場合でも、
設定来の累積超過収益率がマイナスの場合は、実績報酬は頂きません。
-
前四半期のリターンがベンチマークを下回っている場合
- 実績報酬の有無にかかわらず、基本報酬はファンドの保有期間中は常にご負担いただきます。
- 上記は実績報酬のイメージ図であり、実績報酬の全てのケースを表したものではありません。
実績報酬率の計算方法
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- 実績報酬率の最大は年率1.1%（税込）とします。
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- 実績報酬率の最大は年率1.1%（税込）とします。
- 投資手法のひとつに、1回に全額を購入するのではなく、定期・定額で継続して購入するなど
時間（タイミング）を分散しながら、資産を育てていく「積立投資」があります。 - 積立投資は、投資タイミングに悩むことなく購入単価を平準化させる効果も期待できるため、
効率よく資産形成ができる魅力があります。
【前提条件】
10年間、当ファンドモデルに毎月3万円ずつ、合計で360万円投資。-
SMT iPlus 全世界株式
2026年7月末現在
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- 当ファンドモデルの2016年7月末～2023年11月末はSMT iPlus 全世界株式と同様の運用プロセスに基づき算出したシミュレーションのデータ（信託報酬（基本報酬+実績報酬）控除後）、2023年12月末以降はSMT iPlus 全世界株式の基準価額（信託報酬控除後）を使用し、グラフの起点を10,000として指数化。
- 積立投資の評価金額は、当ファンドモデルの各月末の値を使用して算出。また、積立期間の最終月の積立元本は、運用収益算出の都合上、加算せずに算出。
- 上記は所定の前提条件を基に行ったシミュレーションであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、購入時における手数料、税金等の諸費用は考慮しておりません。
三井住友トラスト・アセットマネジメントが
自信を持って提供する
初めて投資をされる方も、
インデックスファンドなどを
お持ちの方も始めやすいよう、
信託報酬を基本報酬と実績報酬に分け、
基本報酬を徹底的に抑えました。
実績報酬は、
パフォーマンスに応じて頂く
仕組みにしました。
コストでもパフォーマンスでも
魅力的なファンドを目指します。
- 資金動向、市況動向、信託財産の規模等によっては、上記の運用ができない場合があります。
- 当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
- ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
- 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
- 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
- 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
- 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。
