株主還元の実りをあなたへ、
“還元祭”開催！
株価へのポジティブなインパクトを期待
当ファンドは、米国企業の株主還元に着目し、持続的な高配当と
高自社株買いが見込める優良企業を発掘し、収益機会を捉えます
株主還元による株価の
下支え効果
- 金融市場において自社株買いの実施は、経営陣が自社の株価を割安と判断しているシグナルとして捉えられやすく、また安定して配当金を支払い続ける企業は、将来の業績に対する自信の表れと受け止められる傾向があります。
- 株主還元はアナウンスメント効果となって投資家心理を下支えし、株価にプラスの恩恵をもたらすことが期待されます。
株主還元（配当、自社株買い）とその効果のイメージ図
- 上記は配当と自社株買いの仕組みを示したイメージ図であり、記載の効果を保証するものではありません。また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
当戦略と米国資産の利回り
- 当戦略および米国REIT、米国株式は総還元利回り＊、米国事業債は最終利回り、米国国債は10年国債利回りを掲載しています。なお、当戦略の利回り（税引前）は組入銘柄の総還元利回りを平均して算出した値（対現物株式構成比）です。
- 使用したインデックスについては､ページ末尾の［当資料で使用しているインデックスについて］をご覧ください。
- 総還元利回りについて、当戦略と米国株式は支払配当総額と自社株買い総額の合計額を時価総額で除して算出し、米国REITは配当利回りに資本金の減少額を時価総額で除して算出した自社株買い利回りを加算して算出しています。
（出所）S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成
- 上記当戦略のデータはあくまでもご参考として掲載したシミュレーションの結果であり、当ファンドの運用実績ではありません。また、過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。利回り等はファンドの運用利回り等ではなく、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
株主還元に着目した銘柄選択
- 当ファンドは米国企業の株主還元に着目し、「高配当」もしくは「高自社株買い」を考慮した銘柄選択を行います。原則として、個別企業の時価総額に対する配当総額や自社株買い総額の割合等の指標に基づき投資銘柄を選定します。
- なお、ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄の組入比率を均等にすることを基本とします。
マザーファンドの運用プロセス
- 配当利回りおよび自社株買い利回りは、支払配当総額および自社株買い総額をそれぞれ時価総額で除して算出されます。
- キャッシュフロー投資利益率および現金保有高に基づきます。
- 2025年8月末現在。上記プロセスは、今後変更となる場合があります。
- 資金動向、市況動向、信託財産の規模などによっては、上記の運用ができない場合があります。
良好なパフォーマンス
- 積極的に株主へ利益還元を行う企業は、成長見通しが良好で、安定した収益基盤や強固な財務体質を持つとみなされ、投資家から高い評価を受ける傾向があります。当戦略（シミュレーション）は、経済環境や社会構造が変化する中でも、相対的に高いパフォーマンスを示しています。
当戦略（シミュレーション）と
米国資産のパフォーマンス特性
- 上記は米ドルベース、配当込み指数を使用しています。使用したインデックスについては､ページ末尾の［当資料で使用しているインデックスについて］をご覧ください。
- 当戦略と各米国資産の期間別リターンおよびリスク（標準偏差）・リターン特性は、計算期間における各指数等の⽉次騰落率を基に年率換算しています。
（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- 上記の当戦略（シミュレーション）のデータは、当ファンドのマザーファンドと同様の運用プロセスに基づき算出したデータ(米ドルベース、信託報酬控除前)です。あくまでもご参考として掲載したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。また過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
モデルポートフォリオの
概要
特性値
| モデルポートフォリオ | （ご参考）米国株式 | |
|---|---|---|
| 予想PER | 19.1倍 | 24.3倍 |
| ROE | 30.2% | 18.4% |
| 総還元利回り | 4.7% | 2.6% |
| 配当利回り | 1.8% | 1.0% |
| 自社株買い利回り | 2.9% | 1.5% |
業種別構成比率
組入候補銘柄組入銘柄数：58銘柄
《主な高配当銘柄》
| 銘柄名 | 業種 | 配当利回り |
|---|---|---|
| クロロックス | 生活必需品 | 4.1% |
| エクソンモービル | エネルギー | 3.4% |
| ジョンソン・エンド・ジョンソン | ヘルスケア | 2.8% |
| プロクター・アンド・ギャンブル | 生活必需品 | 2.6% |
| スターバックス | 一般消費財・サービス | 2.6% |
《主な高自社株買い銘柄》
| 銘柄名 | 業種 | 自社株買い利回り |
|---|---|---|
| ネットアップ | 情報技術 | 5.1% |
| マケッソン | ヘルスケア | 3.7% |
| ブッキング・ホールディングス | 一般消費財・サービス | 3.6% |
| アップル | 情報技術 | 2.8% |
| アルファベット | コミュニケーション・サービス | 2.4% |
- 米国株式はS&P500指数を使用しています。
- モデルポートフォリオの特性値について、予想PER、ROEは組入銘柄の中央値を使用しています。また、各利回り（税引前）は組入銘柄の各利回りを平均して算出した値（対現物株式構成比）です。
- 業種別構成比率は対現物株式構成比
- 上記は2025年8月末現在のものであり、実際のポートフォリオと異なる場合があります。特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。また、過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。利回り等はファンドの運用利回り等ではなく、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
ファンドの特色
- 「米国高配当＆自社株買いマザーファンド」への投資を通じて、主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資を行い、安定的な収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指します。
- 原則として、個別企業の時価総額に対する配当総額や自社株買い総額の割合等の指標に基づき投資銘柄を選定します。ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄の組入比率を均等にすることを基本とします。
- 実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行いません。
- 上場投資信託証券や米国の株価指数先物取引にも実質的に投資することがあります。
- 年４回（３月、６月、９月、12月の各15日（休業日の場合は翌営業日））決算を行い、収益の分配を行います。
- 分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
- 分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。
収益分配のイメージ
- 上記はイメージであり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆あるいは保証するものではありません。
- 資金動向、市況動向、信託財産の規模等によっては、上記の運用ができない場合があります。
当資料で使用している
インデックスについて
米国株式：S&P500指数、米国成長株式：ナスダック総合指数、米国株式(自社株買い）：S&P500自社株買い指数、米国高配当株式：S&P500配当貴族指数、米国事業債：ICE BofA米国事業債インデックス、米国REIT：S&P米国REIT指数
ご留意事項
- 当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
- ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
- 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
- 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
- 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
- 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。
2025年10月作成
