SMTAMダウ・ジョーンズ インデックスファンド（為替ヘッジあり）

ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）に採用されている米国の主要な株式30銘柄への投資を行い、原則として為替ヘッジを行うことにより、ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）（円ヘッジベース）と連動する投資成果を目指して運用を行います。

運用実績・レポートアーカイブ

ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）に採用されている米国の主要な株式30銘柄への投資を行います。

ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）とは
ダウ・ジョーンズ工業株価平均とは、S&P Dow Jones Indicesが米国を代表する優良30銘柄を選出し、指数化したものです。1896年に12種平均株価として誕生し、現在では米国株式の値動きを示す代表的な株価指数として知られ、日本では「ダウ平均」、「NYダウ」、「ダウ工業株30種」などと呼ばれています。
「円ヘッジベース」は、対円の為替ヘッジを考慮して算出した指数です。

ファンドのしくみ

原則として為替ヘッジを行うことにより、ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）（円ヘッジベース）と連動する投資成果を目指します。

※為替ヘッジを行わないSMTAMダウ・ジョーンズ インデックスファンドもございます。

• 「Dow Jones Industrial Average JPY Hedged （TTM） Index®」（「ダウ・ジョーンズ工業株価平均（円ヘッジベース）」）は、S&P Globalの一部門であるS&P Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが当社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、S&P Globalの一部門であるStandard & Poor’s Financial Services LLC（以下「S&P」）の登録商標で、DJIA®、The Dow®、Dow Jones®およびDow Jones Industrial AverageはDow Jones Trademark Holdings LLC（以下「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが当社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によって支援、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、Dow Jones Industrial Averageの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。

ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。従って、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク

株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

為替変動リスク

外貨建資産については、原則として為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図ることを基本としますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分のコストがかかりますが、さらに需給要因等によっては金利差相当分を上回るコストがかかる場合があることにご留意ください。

信用リスク

有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、又はそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

・ファンドは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）（円ヘッジベース）と連動する投資成果を目標として運用を行いますが、ファンドへの入出金、個別銘柄の実質組入比率の違い、売買コストや信託報酬等の影響等から、ファンドの基準価額騰落率と上記インデックスの騰落率は必ずしも一致しません。

・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益及び評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部又は全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

・ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

投資者が直接的に負担する費用

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。