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通貨選択型ファンドのしくみ

通貨選択型ファンドは、株式や債券などといった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるように設計された投資信託です。
通貨選択型ファンドでは、投資対象資産の配当収入・利子収入、値上がり/値下がりに加えて、為替取引・為替ヘッジによるプレミアム/コスト、為替差益/差損が発生します。

為替取引・為替ヘッジによるプレミアム/コストとは
交換する通貨間の金利差を反映し、現在の為替レートより将来取引する為替レートのほうが有利な条件となる場合、この差額を「為替取引・為替ヘッジによるプレミアム」と呼びます。反対に、現在の為替レートより将来取引する為替レートのほうが不利な条件となる場合、この差額を「為替取引・為替ヘッジによるコスト」と呼びます。
「取引対象通貨の短期金利>投資対象資産の通貨の短期金利」の場合はプレミアムが発生し、「取引対象通貨の短期金利<投資対象資産の通貨の短期金利」の場合はコストが発生することになります。


〔例〕 ドル建て資産に投資し、ドルとブラジル・レアルで為替取引を行うコースを選択した場合(イメージ図)

〔例〕 ドル建て資産に投資し、ドルとブラジル・レアルで為替取引を行うコースを選択した場合(イメージ図)
  • ※上記はイメージ図であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、手数料、税金等は考慮していません。

*NDF(Non-Deliverable-Forward、直物為替先渡取引)とは

売買した通貨の元本の交換を行わず、為替予約の期日(例えば1カ月後の資金受渡日)に当該通貨の反対売買を直物為替(スポット)レートと将来取引する為替レートの差額分のみをドルなどで決済(差金決済)することです。

どんな時に使う?

  • BRICs等の新興国の通貨に対して為替取引を行う場合に利用します。新興国の通貨は取引にかかる規制や流動性が低い等、市場が未成熟であるため、通常の為替予約取引ができないことがその理由です。
  • このNDF取引を活用することにより、新興国の実物の通貨を用いずに、実質的に新興国の通貨に投資することが可能になります。
  • 主なNDFアジア通貨:中国元、インド・ルピー、インドネシア・ルピア、韓国ウォン等
  • 主なNDF南米通貨:ブラジル・レアル、アルゼンチン・ペソ等

注意点

  • NDFの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待、規制・課税強化等の影響を通常の為替取引より多く受けるため、金利差から理論上期待される水準とは異なる場合があります。特に、通貨高の期待が高い通貨では需給が一方向に偏り、金利差の理論値から乖離が見られることがあります。
  • 各種規制があり金融市場の自由度が低い新興国の通貨では、市場メカニズムが十分に働かず乖離が起こる場合があり、理論値より低い為替取引プレミアムとなることがあります。

(ご参考)為替ヘッジコストとは?

保有資産通貨と日本円で為替取引する場合は、「為替ヘッジ」といいます。


〔例〕 1年後にドルを日本円に交換する為替取引の場合(ドルと日本円で為替取引(為替ヘッジ))

〔例〕 1年後にドルを日本円に交換する為替取引の場合(ドルと日本円で為替取引(為替ヘッジ))

実際の運用では、こんなふうに使っています。

日本円→ドル→日本円

ドルに投資を行いドルと日本円で為替取引(為替ヘッジ)を行った場合、下の図ではドル建ての資産に投資を行う一方で、将来ドルを売却し日本円を買うレートを決めておくことで、投資した日本円に通貨が戻ります。
つまり為替変動リスクは相殺され、為替変動リスクを低減できると言えます。

ドル建ての資産へ投資した上で、ドルと日本円で為替取引(為替ヘッジ)

上記のように、ドル建て資産に投資を行いドルと日本円で為替取引(為替ヘッジ)を行った場合、為替ヘッジコストがかかる反面、為替変動リスクを低減することが期待できます。

  • 上記はシミュレーションであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、手数料、税金等は考慮していません。
  • 実際の為替取引では、需給要因等によっては金利差相当分を上回るコストがかかる場合があることにご留意ください。
  • 当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクを伴います。)に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
  • 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
  • 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
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