ウィークリーレポート・マンスリーレポート
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こんにちは。エッセイマンガなどを描いております、うだひろえと申します。
小1娘と小3息子の母で、仕事家事育児に毎日バタバタ過ごしております。
さてみなさま、【投資】はやってますか?
私は、お金にまつわるエッセイなどを描いている関係で、かじってはいるのですが、よくわかってないことたくさん、永遠のビギナー状態です。
この連載では、こんな私が、1から投資信託のことを知り、最終的には、自分に合った投資スタイルや商品を見つけていけたらと思っております。
そもそも私が投資に興味を持ったのは、「貯蓄では、お金がなかなか増えない!」という現実を突きつけられたからです。
子ども2人、教育費はうなぎのぼり。40代夫婦2人、老後は年金だけじゃ足りない。銀行の預金金利はゼロが並ぶ。もう宝くじ買って当たるの待つしかなくない?となっていた時に、投資について知りました。
【貯蓄】:銀行の預金など。自由に引き出せてすぐに使うことができる。その分金利は低いので、日常生活にかかるお金のストックに使う。
【投資】:利益を見込んでお金を出すこと。値上がりや利益の分配などを通じて、中長期的にお金を増やすことが目的。自由度は低い分、将来の備えに活用するのに向いている。
こうして「貯蓄」と「投資」の違いを並べてみると、なるほど、子どもの教育費や夫婦の老後資金は、「投資」で備えるのがいいことがわかります。
投資の最大の味方は、「時間」です。中長期的に行うことで、運用で得られた利益がさらに運用されて増えていく「複利」の効果が得られるのですから。
【複利】とは:
例えば、元本(投資に用いる元手のお金)は「100万円」、年利「10%」、運用期間「10年」とした場合。
1年間の投資成果は「10万円」。その10万円を…
・投資元本に組み入れない(単利):投資元本100万円+投資成果10万円×10年間の100万円で、合計200万円。
・投資元本に組み入れる(複利):2年目は100万円+10万円の110万円を運用、投資成果11万円になる。3年目は110万+11万円の121万円を運用…と、毎年元本が増えていくので投資成果も増え、10年後には合計約259万円。
単利なら200万円が、複利だと259万円…!その差歴然です。
ちなみに私はド文系なので、この計算の細かいことはよくわかってないのですが、「複利計算」で検索すると数字を入れれば計算してくれるサイトが出てくるので便利です。
同じ100万円を年利10%、期間を「15年」で複利計算ボタンポチッとしてみたら417万円。よだれが出ます。
年利10%というのはさすがにないかなと思って、もうちょっと現実的な数字「5%」で計算しても、100万円15年間で207万円。ありがとう複利、愛してます。
しかも今は【NISA】制度によって、通常は売却益や配当金に課せられる約20%の税金が、一定条件はあるものの非課税になる、税金かからない取られない!という、こんな制度使うしかないだろって状態です。
しかし、「投資」と聞くと、「そうは言っても、万能じゃないでしょ?減っちゃったりするんでしょ?」という【リスク】への不安がつきまといます。
株や不動産、FXなどで、大損害!なんて話も聞きますし。
ならばリスクを回避するために、しっかり勉強しよう!とも思ったりしますが、毎日せわしなくて、なかなか、ねぇ。
そんな中、私が目を向けたのは【投資信託】です。
投資信託は、文字通り「投資を信じて託す」、つまり実際の運用は「専門家」であるファンドマネージャーに託し、私は商品を選んで購入したら、基本何もしなくていいんですよね。
しかも少額からできて、手軽にいろんな商品を買えるのは魅力。投資先を分散できるから、一定の銘柄や資産などが値下がりした場合のリスクも抑制できるし。
ただどうしても値下がりすることもあるので、「元本割れ」という恐怖の事態になる可能性もあるにはあります。また、様々な手数料がかかる場合もあるので、購入時には要チェックです。手数料には消費税がかかりますし、総費用を考える時には注意が必要です。
でも逆に、そこさえ気をつけていれば、お任せしてお金が増えていくバラ色の投資生活が送れるのでは?という壮大な妄想もできます。
よっしゃ!じゃあ具体的にどんな投資信託の商品があるのか、見てみよう!と、投資信託の商品を覗いてみると、一見してフリーズ。インデックス?為替ヘッジ?意味のわからない漢字カタカナひらがな数字英語がズラズラ、目が滑って情報が頭に入ってきません。
猛烈なめんどくささに逃げたくなりますが、いやきっと、こんな私でも、商品を選べるコツがあるはず!
次回はそいつを見つけてみたいと思います。
引き続き、どうぞよろしくお願いいたします。
※当資料はうだひろえ氏の個人の見解であり、三井住友トラスト・アセットマネジメントの見解を示すものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
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