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配当の今と変化を捉えるSMT ETF日本好配当株アクティブ(銘柄コード:170A)

配当の今と変化を捉えるSMT ETF
日本好配当株アクティブ(銘柄コード:170A)

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SMT ETF
日本好配当株アクティブ(銘柄コード:170A)

アクティブ運用ならではの
特徴あるファンドコンセプト

異なる 2 つの銘柄選択手法によってポートフォリオを構築します。

  • 予想配当利回りが相対的に高い銘柄を中心に投資

    業績・配当の安定感を重視し、
    高いインカム収益の獲得を
    目指します。

    運用においては「安定感」を重視し、
    以下のような項目に該当する銘柄を選定します。

    • 景気変動に
      左右されにくい
      特性がある
    • 市場シェアなど
      競合他社に
      比べて
      優位性がある
    • 高水準の
      株主還元が
      期待できる
  • 株主還元の強化が予想される銘柄にも投資

    将来的に株主還元の拡大が期待できる銘柄を
    発掘し、中長期的なインカム収益の
    引き上げを目指します。

    運用においては「変化」を重視し、
    以下のような項目に該当する銘柄を選定します。

    • 業績の上振れや中長期的な
      成長による
      株主還元強化が
      期待できる
    • 株主還元姿勢の改善による
      増配などが期待できる

一方で、定量・定性判断から信用リスクが高いと判断する銘柄や投資金額に対して流動性が低い銘柄は組み入れを見送る場合があります。

  • *2024年12月末時点の予想配当利回り:当ファンドのマザーファンド(日本好配当株マザーファンド)3.07%、TOPIX(東証株価指数)2.33%
  • ※マザーファンドの予想配当利回り(税引前)は、各種情報を基に組入銘柄の予想配当利回りを加重平均して算出した値(対純資産総額比)です。
  • (出所)Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
  • ※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、上記の利回り等はファンドの運用利回り等ではなく、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ※資金動向、市況動向、信託財産の規模等によっては、上記の運用ができない場合があります。

2007年からの運用実績
有するマザーファンドに投資

  • 当ETFはファミリーファンド方式で運用を行います。
  • マザーファンドは、2007年6月の運用開始以来、様々な市場局面を経てTOPIX(配当込み)を上回るパフォーマンスとなっています。

【日本好配当株マザーファンドの
基準価額の推移および期間別騰落率】

【日本好配当株マザーファンドの基準価額の推移および期間別騰落率】【日本好配当株マザーファンドの基準価額の推移および期間別騰落率】
2024年12月末現在 マザーファンド TOPIX(配当込み)
1年 26.8% 20.5%
5年 120.5% 82.5%
10年 238.0% 148.8%
設定来 220.6% 130.4%
  • ※TOPIX(配当込み)は、グラフの起点を10,000として指数化。TOPIX(配当込み)は参考指数であり、当ファンドのベンチマークではありません。
  • (出所) Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
  • ※上記はマザーファンドの運用実績であり、当ファンドの運用実績ではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
  • 当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクを伴います。)に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
  • 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
  • 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
  • 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。