三井住友トラスト・アセットマネジメント SUMITOMO MITSUI TRUST ASSET MANAGEMENT三井住友トラスト・アセットマネジメント

日本初のアクティブリートETFMT ETF国内リート厳選投資アクティブ(銘柄コード:258A)

日本初のアクティブリートETFSMT ETF
国内リート厳選投資
アクティブ(銘柄コード:258A)

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SMT ETF
国内リート厳選投資アクティブ(銘柄コード:258A)

グループ力を活用した
アクティブ運用

不動産ビジネスに強みを持つ三井住友トラストグループの力を活用します。

  • グループ力の活用

    • 個別物件のクオリティ評価
    • リートの運用能力評価
  • 当社のアクティブ運用力

    • 実地での物件、運用能力調査
    • リートや不動産市場の分析
    • リートの割高・割安を分析

中長期的な
投資信託財産の成長を目指します

グループ力を活用した
投資戦略の特長

  • 三井住友信託銀行および三井住友トラスト基礎研究所の評価を活用。
  • グループ 3 社の知見を基にしたアクティブ運用を行います。
グループ力を活用した投資戦略の特長グループ力を活用した投資戦略の特長
  • (出所)各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
  • ※資金動向、市況動向、信託財産の規模等によっては、上記の運用ができない場合があります。

個別物件のクオリティ評価

  • 業界トップクラスの不動産証券化受託実績を誇る三井住友信託銀行による個別物件のクオリティ評価を活用します。
  • ファンドマネージャーも個別物件を調査し、リートのパフォーマンスの源泉である組入物件のキャッシュフロー獲得能力を見極めます。

収益の源泉である
組入物件のキャッシュフロー
獲得能力

を特に重視

収益の源泉である組入物件のキャッシュフロー獲得能力を特に重視収益の源泉である組入物件のキャッシュフロー獲得能力を特に重視
  • ※資金動向、市況動向、信託財産の規模等によっては、上記の運用ができない場合があります。

リートの運用能力評価

  • 不動産に強みを持つリサーチ&コンサルティング機関である三井住友トラスト基礎研究所によるリートの運用能力評価を活用します。
  • ファンドマネージャーによる独自の調査・分析も踏まえて、分配金の安定性やリートの成長ドライバーである分配金の成長性を見極めます。

分配金の安定性や、
リートの成長ドライバーである
分配金の成長性を見極め

分配金の安定性や、リートの成長ドライバーである分配金の成長性を見極め分配金の安定性や、リートの成長ドライバーである分配金の成長性を見極め
  • ※資金動向、市況動向、信託財産の規模等によっては、上記の運用ができない場合があります。

銘柄を厳選した
ポートフォリオ

(2024年12月末現在)

  • 組入物件のクオリティやリートの運用能力に着目してリート銘柄を厳選。
  • アクティブに組入銘柄を調整することで中長期的な投資信託財産の成長を目指します。

【銘柄数と予想配当利回り】

2024年12月末現在 当ETF 東証REIT指数
銘柄数 21 57
予想配当利回り 4.92% 5.09%
  • *アクティブウェイト:当ETFの用途別構成比と東証REIT指数の構成比の差を示したもの。
  • ※用途別構成比は対現物REIT構成比、用途は三井住友トラスト・アセットマネジメントが独自に分類したものです。
  • ※用途別構成比は、端数処理の関係で合計値が100%にならない場合があります。
  • ※予想配当利回り(税引前)は、各種情報を基に組入銘柄の予想配当利回りを加重平均して算出した値(対現物REIT構成比)。東証REIT指数は当ファンドの参考指数であり、ベンチマークではありません。
  • (出所)日本取引所グループのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
  • ※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、上記の利回り等はファンドの運用利回り等ではなく、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
  • 当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクを伴います。)に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
  • 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
  • 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
  • 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。