目論見書ガイド

金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第15条第2項本文の規定による目論見書、すなわち交付目論見書である旨を記載しています。
ファンドをご購入される場合、必ず事前に内容確認いただく必要があります。
なお、同法第15条第3項に規定する目論見書、すなわち請求目論見書の場合は投資信託説明書（請求目論見書）と記載します。

当該目論見書の使用を開始した日を記載しています。
追加型投資信託の場合、通常6ヶ月ごとのスケジュールで新しい目論見書を作成しています。

ファンドの性格がお客様に伝わりやすいような名称とするようにしています。ファンドによっては愛称をつけて馴染みやすいものとするように心がけています。なお、掲載事例は該当していませんが、名称の上部に
当ファンドは、特化型運用を行います。
の表記があるファンドがあります。掲載事例を含む一般的なファンドは、投資対象に支配的銘柄が存在し、信用リスクが一定程度（上限35％）まで集中する可能性があることを示しています。

単位型投資信託・追加型投資信託の区分の次に記載のある投資対象地域・資産はファンドの収益が実質的にどの地域・資産から得られるものであるかを業界共通基準で表しています。ファンドがインデックス型、特殊型（特殊な仕組みや運用手法を利用）に該当する場合にはその旨を追加表示します。
★掲載事例の商品分類は「追加型投資信託/内外/株式」です。

ファンドを運用している運用会社です。設立年月日、資本金、委託会社が運用する投資信託財産の合計純資産総額等の記載を参考にしてください。

業界共通基準に基づくもので、ファンドの性格をわかりやすく分類して表示したものです。表紙の表または裏に記載されます。「商品分類」は既述の④と同じものです。「属性区分」は、原則として投資対象資産、決算頻度、投資対象地域、投資形態による区分を表示し、さらにファンドの属性に応じて為替ヘッジの有無、対象インデックス等による区分を追加表示します。投資対象資産につきましては、「商品分類」では実質的な収益の源泉となる資産を表示し、「属性区分」では組入資産そのものについて表示しているため、その表示は異なっている場合があります。商品分類および属性区分の詳しい定義については、投資信託協会のホームページ（http://www.toushin.or.jp/）をご覧ください。

ご不明な点は目論見書の表紙に記載しております、委託会社ご照会先までお問い合わせください。
また、弊社ホームページの用語集（https://www.smtam.jp/guide/glossary/kana_a/）もご活用ください。