目論見書ガイド

冒頭の赤枠に赤字・下線付で強調して表記されている事項は、投資信託に投資する場合に共通する基本的なリスクですので、投資の前提として十分にご認識ください。それ以降は、当ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクの種類について、影響度が高いと思われる順序で解説しています。以下主なリスクのポイントをご説明します。

外貨建資産を投資対象とするファンドにおいて、通貨の価値が変動することで外貨建資産の価格が変動するリスクです。投資先の通貨に対して円高となり、投資している外貨建資産の価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となる可能性があります。
★掲載事例は記述のとおり、複数の通貨間でリスク等の選択が可能な通貨選択型ファンドであるため、通常よりも詳しくそのリスク等を説明しています。外貨建資産が実質的な投資対象である場合には、為替変動や為替ヘッジ（ヘッジする場合には一定のコストがかかります）について理解しておく必要があります。特に、通貨選択型のように複数の為替取引を組み合わせるファンド等においては尚更です。

株式を投資対象とするファンドにおいて、株式の価格が変動するリスクです。投資している株式の価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となる可能性があります。

有価証券の発行体が利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなるリスクです。発行体の信用低下に伴い、投資している有価証券の価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となる可能性があります。信用リスクは主に投資対象となる有価証券の発行体の信用力（格付等で表される場合が多いです）に関するリスクです。特に発行体の信用力が低い投資対象に投資する場合に注意が必要ですが、そうではない場合でも個々の発行体の信用力は変動しますので、投資割合の高い発行体の信用力が低下する場合には影響が大きくなります。なお、デリバティブ取引等を活用するファンドの場合には、発行体ではなく、ブローカーや取引先の信用リスクの影響も考慮する必要があります。

政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等に伴うリスクです。主に新興国等の資産を投資対象とする場合に存在します。カントリー・リスクが顕在化した場合は、方針に沿った運用が困難となり、基準価額の下落要因となる可能性があります。

有価証券等の流動性に係るリスクです。流動性が低い市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。投資対象となる資産の流通市場に十分な厚みが無い資産を投資対象とする場合（新興国資産、通貨、ＣＢ、リート、ハイイールド債券、デリバティブ取引等）に注意が必要です。

債券等を投資対象とするファンドにおいて、金利が変動することで債券等の価格が変動するリスクです。金利上昇に伴い投資している債券の価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となる可能性があります。

リートの価格変動リスク
リート（不動産投資信託）の価格は、不動産市況（不動産稼働率、賃貸料、不動産価格等）、金利変動、社会情勢の変化、関係法令・各種規制等の変更、災害等の要因により変動します。また、リート及びリートの運用会社の業績、財務状況の変化等により価格が変動し、基準価額の変動要因となります。
★掲載事例はリートに投資するファンドではありませんので、当該リスクの記載はありません。

必ずしも基準価額の下落要因ではないが、当ファンドにおいて留意すべきリスクと考えられる事項を掲載しています。また、クーリング・オフ（一定期間内にお申込みの撤回を認める制度）の適用は投資信託に共通してありませんのでその旨を表示しています。

各ファンドに共通する委託会社におけるリスク管理体制を説明しています。

基準価額の変動要因は前記に限定されるものではありません。また、前記の各リスクはそれぞれの概要をご説明したものですので、詳細についてはファンドの交付目論見書でご確認ください（ファンドにとって必ずしも重要とは言い難いリスクについては、請求目論見書のみに記載されている場合もあります）。なお、前記に掲げているリスク以外にも、特別にお客様にあらかじめ説明しておいた方が望ましいと考えられるリスクがある場合には、個別に説明を加えている場合があります。
投資リスクの項目には、投資家の皆様が当該ファンドへの投資を検討する場合に、予め知っておくべきリスクについて、投資信託全般に共通するものから、特に個別に意識すべきものまで網羅的に説明されています。必ず眼を通していただいた上で、自らの投資経験等に照らして理解・許容が可能なファンドをお選びいただけますようお願いいたします。

当ファンドの年間騰落率（棒グラフ、右目盛）と分配金再投資基準価額（折れ線グラフ左目盛）の推移を示したグラフです。分配金再投資基準価額は各月末における直近1年間の騰落率について5年間、60ヶ月分のデータを表示したものです（ベンチマークがあるファンドでデータが60ヶ月に満たない場合には、不足する期間は原則としてベンチマークのデータを使用して表示します）。分配金はお客様が都度お受け取りになるケースも多いかと存じますが、お受け取りにならずに全てファンドに再投資されたケースを想定して基準価額の推移を試算しています。
★掲載事例はベンチマークがないファンドで、データが60ヶ月に満たない場合です。

当ファンドと代表的な資産クラスの直近1年間の騰落率を比較したグラフで、当ファンドに投資したケースと他の代表的な資産クラス（各ファンド共通で6種類の資産クラスと、使用している指数を表示しています。）に投資したケースを定量的に比較できるように作成したものです。当ファンドの騰落率の最大値・最小値は左のグラフの当ファンドの年間騰落率（棒グラフ、右目盛）のデータとリンクして作成しています。なお、同様のデータは交付運用報告書にも掲載されます。
既述の２種類のグラフは、投資信託の過去の月次での運用実績の把握やリターン／リスク構造の代表的な資産クラスとの比較等について、投資家の皆様が視覚的・定量的に把握しやすくなるように、行政当局や業界全体での協議を経て、2014年12月から新たに目論見書に掲載されるようになったものです。